SMSマーケティングの5つのポイント

SMSマーケティングの5つのポイント

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SMSマーケティングの5つのポイント

SMSを用いたマーケティング活動(SMSマーケティング)

SMS(ショートメッセージサービス、ショートメール、short message service)は、相手先の携帯電話番号宛にメッセージを手軽に送信することができるサービスです。IVRとSMSIVR連携送信の活用事例でもご紹介の通り、ユーザーをウェブサイトへと誘導することで資料請求や会員登録などのアクションを促すなど、マーケティング活動にも利用することができます。一方で、やみくもにアクションをすれば成功する手法かというとそうとは限りません。SMSの特性を理解し、それに適した運用を行わなければ、逆に潜在顧客を失う結果をもたらしていしまうこともあります。ここではSMSを用いたマーケティング活動をSMSマーケティングと呼び、SMSマーケティング実施時に注意をしていただきたいポイントを5点ご紹介します。

参考記事1:IVRとSMS
参考記事2:IVR連携送信の活用事例

SMSマーケティングの5つのポイント

1.送信前に必ず受信者に承諾を取る(オプトイン)
オプトインとは、オプトアウトとは、でもご紹介しましたが、平成20年11月に総務省から、特定電子メールの送信の適正化等を図ることを目的とし、「特定電子メールの送信等に関するガイドライン」が策定され、運用されています。SMSも特定電子メール法に規定する電子メールの通信方式の一つとされていることから、SMSにより広告・宣伝メールを送信する場合も、原則特定電子メール法の規制対象となります。したがって、SMSを用いて広告・宣伝を行う場合はメール受信者に対する承諾を促す「オプトイン」が必須となります。オプトインを行わずにSMS送信を続けた場合は法令違反となりますのでご注意ください。
(契約内容や契約履行に関する事項を通知するメールに広告が含まれる場合など、適用除外もあります)

参考記事:オプトインとは、オプトアウトとは

2.不要になったユーザーのために、受信拒否手段を用意する(オプトアウト)
「特定電子メールの送信等に関するガイドライン」が策定される以前は「オプトアウト方式」と呼ばれる規制方法が一般的でした。メールの送信は原則自由で、受け取りたくない受信者は個別に受信拒否を行っていく方式です。未承諾広告と迷惑メールを規制する観点から受信者に主導権があるオプトイン方式が義務付けられたわけですが、オプトアウトには配慮しなくて良いわけではありません。オプトイン同様に、オプトアウトのための仕組みも必須となります。
オプトアウトの一般的な方法としては以下の2つになります。

・受信解除用のページを用意し、URLを記載して、Webサイトで解除申請をしてもらう
・受信解除用のメールアドレスを用意し、受信解除の際はそこに連絡してもらう

SMS送信時には、適宜、受信解除用の手段を連絡する必要があります。

3.大多数に配信することを目的としない
SMSを用いたマーケティング活動が成果を上げているのかは気になることと思います。SMS配信サービスを活用すれば、効果測定として、配信回数・配信件数・メール到達率・開封率・URLのクリック率・リードや会員登録の獲得件数などのデータを分析することができます。一方で、
「今回の獲得件数が少ないから、配信回数を増やすべき」
「獲得件数が少ないならば、配信件数をしぼらず、全ての連絡先に送ってしまえばいいのではないか」
「大した情報はないけれど週1回配信すると決めているから、とりあえず送ろう」
などの観点から、必要以上に配信回数を増やしてしまうことには注意が必要です。
SMSは手軽に送ることができ、開封率も高い連絡手段である反面、不要な情報と判断されてしまったり、迷惑メールを送りつけてくる会社と判断されてしまったりと、情報が届かなくなる危険をはらんでいます。もし不用意にSMSを配信し、「この会社からもSMSは開封してもすぐに削除しよう」と決められてしまえば、SMSは届いても受信者の心に情報は届きません。また、必要でない情報配信が繰り返されれば、受信者は読もうとすらしなくなります。キャリアによってはSMSの迷惑メールフィルタやスパムデータベースを用意しているため、もし配信したSMSがこうした「スパム扱い」の処理をされてしまえば、大切な受信者を失うこととなります。成果を求め過ぎて受信者への配慮が乏しくなり、過度なSMS配信を行うと逆効果になりえます。配信すること自体を目的とするのではなく、届ける必要があり価値のある情報を、適切なタイミングで受信者に届けることができているのか、配慮していただくことをおすすめします。

4.ウェブサイトへの誘導をうながす場合、自社ドメインを含んだ短いURLにする
SMSを用いた本人認証等の連絡が増加する中で、SMSを用いたフィッシング詐欺の増加が大きな懸念事項となっています。フィッシング詐欺の手口として、SMSにおけるフィッシング詐欺対策でもご紹介の通り偽造URLを用いた偽サイトへの誘導があります。ウェブサイトへの誘導を行う際は、こうしたフィッシング詐欺行為と誤解されてしまわないよう、細心の注意を払うことをおすすめします。ウェブサイトへの誘導時に特に大切なこととしましては、自社ドメインを含んだ短いURLにすることです。特にco.jpなどの偽造しにくいドメインを利用されることが望ましいです。文字数制限等もあるため短縮URL等を用いたくなるとは思いますが、偽造URLとの判断がつきにくくなるためおすすめしません。文字数制限を意識してURLを短くする場合、ドメイン以後のディレクトリやパラメーターの部分で検討いただくことをおすすめします。

参考記事:SMSにおけるフィッシング詐欺対策

5.必要な情報をコンパクトにまとめ、不足情報は別手段で補う
SMSは一通あたり全角70文字前後、半角160文字前後の文字数制限があります。(制限文字数・制限文字数を超過した場合の送信の可不可等はキャリアによって異なります)
SMS配信時の文章は、基本的には文字数制限内で必要な情報をまとめることをおすすめします。一般的に必要な情報は以下です。

・企業名もしくは担当部署名
・今回のSMS送信の目的
・(ウェブサイトへ誘導する場合)誘導先のURL
・オプトアウトの連絡手段

また、SMS内では伝えきれない情報に関しては、Webサイトでの情報発信や店舗等での口頭での伝達等、別の手段を用いて情報を補完することが大切です。

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